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2009年1月 2日 (金)

“低炭素社会”への道

S20090102 2日(金)Uターンが始まり、小倉からの自由席は満席。■NHKのテレビBS1「未来への提言スペシャル  環境学者レスター・ブラウン~藤原紀香が聞く~」の放送に間に合いました。 ■1974年にワールドウォッチ研究所を設立したブラウン氏は、膨大なデータを元にグローバルな視点から環境・経済・社会を分析、「地球白書」を発表するなど世界のリーダーたちに大きな影響を与えてきた方です。■“未来の予言者”とも言われ、2005年、「バイオ燃料の増産の結果、車と人がトウモロコシを奪い合うことになる」と警告、ことし世界は未曾有の食糧危機に直面した。■ブラウン氏は、2020年までにCO2排S20090102_4S20090102_2 出量の80%削減はS20090102_5_2可能 だと主張し、“エコ・エコノミー”を提唱している。■番組では、藤原紀香さんのニューヨーク・エコレポートや、デンマークの自然エネルギー100%の島、中国山東省のソーラータウン、日本の電気自動車など世界各地の先進的な取り組みを交えながら、低炭素社会の未来像と実現への道筋を考える良い番組でした。■オバマ次期大統領は2008年12月半ばに、ローレンス・バークレー国立研究所(カリフォルニア州)のチュー所長をエネルギー長官に指名することを公表した際に、「環境・エネルギー分野への投資で雇用を創出できる」とも強調した。■「再生可能なエネルギー開発に10年間で1500億ドル(15兆円)を投資する。■自然エネルギー、省エネ、エコカーなどに投入して500万人の雇用(グリーンジョブ)を生み出すと提唱している。一年あたり150億ドル(1.5兆円)。■ブッシュ政権での08年の再生エネルギー予算は7億2000万ドルにすぎない。■1930年代、ルーズベルト大統領は世界恐慌克服のためにニューディール政策を打ち出した。■オバマ氏は「緑のニューディール(緑の内需)」で雇用と市場を生み出し、新たなフロンティアを手に入れるかもしれない。■EUも「20年に自然エネルギーの比率を20%に」との目標を立てている。■このため英国は20年までに10兆円を投資し、風車7千基を建設、16万人の新規雇用をつくると発表した。■ドイツの自然エネルギー分野の雇用は25万人に達し、20年には自動車産業を上回るという。■日本も、再生可能なエネルギー開発に支援策が必要でしょう。■ブラウン氏の結びの言葉は「Let Us Work Together to Save Civilization、私たちの文明を救うために共に行動しよう!!」 

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