2020年10月22日 (木)

ビジネスツール(№5536)

技術向上研究会
日 時:10月22日(木)18.30--20.30
会 場:マイドームおおさか7階&ZOOM
テーマ:「ビジネスツール」
発表者:二階堂会員
要 旨:顧客創造や診断士の活動に有効なデジタルツールの紹介
1)Google Chrome
2)Google スライド
3)LINE公式アカウント
4)YouTube、
5)Zoom
6)GoogleTrend
7)「アマゾン売れ筋ランキング」「アマゾン欲しいものランキング」
8)「楽天サーチ・価格帯調査」「楽天キーワードランキング」
9)「Yahoo急上昇ランキング」
■関連WEB:グーグルクロームのインストール手順と使い方をはじめから解説 ■関連WEB:2020年Googleの使い方・初心者入門【完全版】

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2020年7月21日 (火)

町工場で、生産管理にスマホアプリが活躍!(№5444)

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IoTリーンスタートWEBセミナー 受講しました。
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・ スマートファクトリーを実現!
・ 町工場とITベンダーが創ったIoTアプリ

日  時:7月21日(火)15:00~16:30
場  所:オンライン
講  師:
ビジネスプラザおおさか紹介 
◆町工場で、生産管理にスマホアプリが活躍!   
  株式会社サンコー技研 専務取締役 兼 工場長 
  田中 敬 氏  
◆現場ニーズに応えるIT企業の挑戦        
  株式会社サン・エンジニアリング
  代表取締役 岩尾 徳一郎 氏 
◆IoT/DX!「大阪モデル」の事例と展開  
  大阪府商工労働部中小企業支援室 
  総括主査 辻野 一郎

◆内容
本セミナーでは、ものづくり企業がIT事業者とタッグを組んで開発した、現場で使える日報管理を紹介。共用の日報をなくしタッチペン入力することで、接触機会を減らし、Afterコロナのものづくりを支えます。

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2020年6月23日 (火)

国産スパコン世界一奪還(№5416)

23日はISO45001の内部監査員研修のお手伝いをしました。
▼22日に公表されたスーパーコンピューターの計算速度を競う最新の世界ランキングで、富士通と理化学研究所が開発した「富岳」が首位を獲得した。▼日本勢が世界一となるのは8年半ぶり。1秒間に41.5京(京は1兆の1万倍)回の計算性能を示し、2位の米「サミット」に大差をつけた。日本経済新聞2020.6.23より

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2020年6月22日 (月)

デジタル競争力23位(№5415)

スイスのビジネススクール、国際経営開発研究所(IMD)が統計と企業アンケートから作成した「世界デジタル競争力ランキング」(2019年版)では対象63カ国・地域中、日本は23位だった。1位は米国、2位はシンガポールで、アジアでは日本は韓国(10位)や台湾(13位)、中国(22位)に後れを取っている。
■週刊エコノミスト2020.6/30より

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2020年6月16日 (火)

生産性向上とDX(№5409)

いま、世界は大きな変革の時を迎えています。
▼ニューノーマル (新常態)の議論が始まる中、テレワークや時差通勤、会議のオンライン化といった働き方の新しいスタイル、また教育や医療といった分野でもデジタル化が求められています。▼私たちの生活やビジネスを取り巻く環境は急速に変化し、それにどのように適応し、事業を継続、そして成長させていくかが問われています。▼進化か、退場か。危機を乗り切るにはビジネスモデル転換が欠かせない。適応力、デジタル、耐久力。▼海外ビジネスもかなりの部分がオンラインになるのは避けられません。ビデオ会議システムの世界共通ルール化、デジタルシフトのさらなる進展、メンタルヘルスの重要性が高まるなど。▼天満橋界隈も退場する企業の張り紙が目をひきます。
▼環境経営学会、工業経営研究学会の全国大会も今年は中止となりました。そのような環境下、小集団の研究会は7/12(日)9.00~会議のオンライン化(無料バージョン)で臨時開催します。
▼7月はISO研究会で「健康経営と情報価値」、技術向上研究会で「生産性向上とDX」を報告予定です。
▼9月か,10月に桑蓬会で「生産性向上とDX」を報告します。

週刊エコノミスト:地銀の悲鳴
週刊東洋経済:電機の試練、危機克服の秘策
週刊ダイヤモンド:コロナ倒産連鎖、
         衣・食・泊存亡ランキング
プレジデント:自然免疫力を高める生き方
週刊Newsweek:コロナ時代の個人情報

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2020年5月 3日 (日)

「テレワーク」のすすめ(№5365)

新型コロナウイルス対策のテレワーク急増により、米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズが提供するビデオ会議「Zoom」の人気が高まっています。▼2019年12月は多くても1日当たりの利用者が1000万人だったのが、2020年3月には2億人以上に増加しているそうです。▼大学ではオンライン授業は双方向のビデオ会議システム「Zoom」の採用が進んでいます。
▼また、米グーグルのサービス「グーグルクラスルーム」は、教師がグーグルのサーバーに教材などをアップロードし、生徒は自宅で取り込んで印刷する。▼生徒は課題に取り組んで成果を再びサーバーに送り、教師が確認する仕組みとなっている。
▼従業員が出社せずに済む職場環境づくりは、企業の社会的な責任である。そのためには経営者自らがテレワークに取り組むなど社内に自覚を促すことも重要である。
 ▼日本企業は他の先進国と比べて労働生産性が低く、その向上が課題となっている。テレワーク拡大に向け、この際、印鑑による書類決裁など非効率的な慣習を徹底的に排除したい。

 

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2020年5月 2日 (土)

遠隔授業に、ビデオ会議システム「Zoom」「グーグルクラスルーム」(№5364)

小中高校でオンライン授業の環境整備が遅れている。▼全国で1割弱にあたる約2800校は2019年時点で高速通信の光回線に未接続のまま。対面指導を前提としてきた硬直的な教育慣行や文部科学省の規制も壁だ。▼新型コロナウイルス禍による遠隔授業の需要の高まりが、日本の教育現場のハード・ソフト両面のデジタル化の遅れを浮き彫りにしている。
▼米国ではビデオ会議システム「Zoom(ズーム)」に加え、教師と生徒や保護者は米グーグルのサービス「グーグルクラスルーム」を活用している。▼教師はグーグルのサーバーに教材などをアップロードし、生徒は自宅で取り込んで印刷する。生徒は課題に取り組んで成果を再びサーバーに送り、教師が確認する仕組みだ。
▼ボランティアの活用も目立つ。グーグルはグーグルクラスルームの利用急増に対応するため、利用する教師が相互に教え合う仕組みを提供する。▼サンフランシスコ市の私立学校では保護者がビデオ会議システムなどを組み合わせ、遠隔授業の仕組みを用意した。▼教育でも急速なデジタル対応を迫られるなか、一人ひとりが役割を果たすことが求められている。
■日本経済新聞2020.05.02より

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