2019年11月13日 (水)

折れない心を育てる自画自賛力(№5195)

「折れない心を育てる自画自賛力」 (メディアファクトリー新書)
原田隆史著

 

【内容情報】(「BOOK」データベースより)
誰もが「人に認めてもらいたい」と願うものである。だが、その前に自分で自分のことを認めているだろうか?逆境にあっても微笑を絶やさず、やがて成功を手に入れるためには、自分自身を信じる力=自画自賛力の育成が欠かせない!本書で提案する「自画自賛日誌」は、自分を見つめることを習慣化し、着実に自信を増大させる驚異的なメソッドだ。さあ、ヌケヌケと自画自賛しよう。あなたの心は折れなくなる。
【目次】(「BOOK」データベースより)
序章 自画自賛力は生きる力です/
第1章 伸びる人は自画自賛力をもっている/
第2章 誰でもできる自画自賛力の育て方/
第3章 「自画自賛日誌」で人生を変える/
第4章 心を折らないための自信回復法/
終章 自画自賛力で世界を変える
【著者情報】(「BOOK」データベースより)
原田隆史(ハラダタカシ)
1960年大阪府生まれ。奈良教育大学卒業後、大阪市内の公立中学校に20年間勤務。保健体育指導、生活指導、陸上競技部の指導に注力し、問題を抱えた教育現場と地域を再生させた。大阪市立松虫中学校では、独自の指導法により陸上競技で13回の日本一を輩出。2008年、原田教育研究所を設立。学校、企業、家庭、スポーツなど多くの分野で成果をあげ「生活指導の神様、カリスマ教師」と呼ばれている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)20191113

 

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2019年11月11日 (月)

ドラッカー5つの質問(№5194)

「ドラッカー5つの質問」 – 2017/12/16
山下 淳一郎 (著)

■成功を収める企業とそうでない企業はどこが違うか。
何のための事業なのかを問いただし、誰をお客様とすべきかを明らかにし、お客様にお応えするために何をやるべきかをはっきりさせ、お客様に起こる良い結果に向けて方向づけし、事業の存続と繁栄に関わる重要なことに注意を向けさせてくれる「5つの質問」は主語がすべて「われわれ」。経営チームで取り組んでこそ効果がある。

■「われわれの事業は何か」を問うとは、
わが社の事業はどうあるべきかを徹底的に考え抜き、わが社のあるべき姿を明らかにする、ということだ。経営者のそんな仕事の助けとなってくれるのが、「ドラッカー5つの質問」である。

■それは、経営者が「考えるべきこと」「決めるべきこと」
「行うべきこと」が、
問いかけの形でまとめられているものだ。
その中身は次のとおりだ。

■第1の質問 われわれのミッションは何か
第2の質問 われわれの顧客は誰か
第3の質問 顧客にとっての価値は何か
第4の質問 われわれの成果は何か
第5の質問 われわれの計画は何か

■「第1の質問 われわれのミッションは何か」は、
何のための事業なのかを問いただしてくれる。
「第2の質問 われわれの顧客は誰か」は、
誰をお客様とすべきかを明らかにしてくれる。
「第3の質問 顧客にとっての価値は何か」は、
お客様にお応えするために何をやるべきかを
はっきりさせてくれる。
「第4の質問 われわれの成果は何か」は、
お客様に起こる良い結果に向けて働く人を方向づけしてくれる。
「第5の質問 われわれの計画は何か」は、
事業の存続と繁栄に関わる重要なことに注意を向けさせてくれる。

■5つの質問一つひとつの中に、さらに細かい質問がたくさんある。
それらの問いに対する答えをつくり出していくことによって、
結果として、優れた経営を行うに至る。

■経営理念、ミッション、ビジョンはこう違う。
・経営理念、ミッション、ビジョンは次の通りだ。
・理念とは「わが社の社会に対する根本的な考え」を言い表したもの。
・ミッション(使命)は「わが社が社会で実現したいこと」を表したもの
・ビジョンは「わが社のミッションが実現したときの状態」を言い表したもの
経営理念は想いであり、ミッションとは行動であり、ビジョンとは結果のことだ。201911115

 

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2019年11月 5日 (火)

これからの日本の論点2020 日経大予測(№5188)

5日は下記の図書を購入しました。
■これからの日本の論点2020 日経大予測
■日本人の勝算: 人口減少×高齢化×資本主義
 デービッド アトキンソン著20191105202020191105

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2019年10月15日 (火)

「凄い生産性アップ」(№5167)

日経ビジネス2018.9.17の特集で
「凄い生産性アップ」
人を動かす科学と技術。
■日本企業の生産性が上がらない。
最新の労働生産性は46年間、主要7カ国(G7)中で再開を記録。
働き方改革の一環として始まったプレミアムフライデイは定着
せず、有給休暇消化率から残業時間まで生産性を示す多くの
指標は改善の兆しを見せない。日本企業が本気で労働効率の
向上を図るなら,従来の延長上にあるありきたりな効率化や,
やる気アップ法で不十分だ。
AIの発達や心理学,脳科学の知見から見えてきた、社員のやる
気がいやでも沸く「凄い方法」を取材した。P.22より
■生産性に効くと思われる13の技
1)社員のネガティブ感情分析、(ラボラティック,P28)
2)たった3問のストレスチェック、(サイバーエージェント、P29)
3)AIが仕事の効率化を提案、 (米マイクロソフト、P30)
4)「顔色」の変化からストレス判定、(パナソニック、P31)
5)笑顔を自己診断するシステム、(イー・カムトゥルー、P31)
6)座布団で疲労を検知する、(住友理工、P32)
7)企業風土に合う人材を抽出、(ソフトバンク、P32)
8)科学的に最適な人材配置、(エン・ジャパン、P32)
9)猛暑日だったら在宅勤務、(インフォテリア、P34)
10)「眠くならないオフイス」づくり、(NEC・ダイキン工業、P35)
11)NASAも認めた昼寝法, (GMOインターネットグループ、P35)
12)体内時計考慮の完全フレックス制、(IT企業の開発部門、P36)
13)植物の最適配置でストレス削減、
 (パソナ・パナソニックビジネスサービス、P36)
日経ビジネス2018.9.17号、P29より

 

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2019年10月 8日 (火)

日本の再成長に必要な3つの視点(№5160)

1969年10月。
いざなぎ景気に沸く高度成長期の真っただ中に、
日経ビジネスは産声を上げた。それから50年。
かつての成功モデルは低迷モデルに変わった。
日本のGDPは現在の世界3位から第5位に転落する。
投資を抑え、人権費を削り、売上高は伸びなくても利益が
上がればよしとすする「3低経営」では、本物の競争力を
つけることができない。日本の再成長に必要な3つの視点。
1)「日本型雇用」との決別
2)現場力を磨く

3)教育で変える ニッポンの競争力

20191007  

 

■2019年10月7日号
 目覚めるニッポン
 再成長へ50人の提言
2019年9月30日
https://business.nikkei.com/magazine/
 リブラ・インパクト
 お金と國の進化論
■2019年9月23日号
 「踏み間違い」だけじゃない
 判断力低下社会
 企業にも迫る危機
■2019年9月16日号
 物流革命
 フィジカル
 インターネット
■2019年9月09日号
 米政府も恐れる
 ファーウエイ
 最強経営の真実
■2019年9月02日号
 不動産
 まだ上がるか
 活況の最前線で見たリアル
■2019年8月26日号
 できる若手
 ないぜ辞めた
 本当に効く人材定着の知恵
■2019年8月19日号
 「ブラック国家」
 ニッポン
 外国人材に見放されない条件
■2019年8月12日号
 見直せ
 学歴分断社会
 先進企業は動いている
■2019年8月05日号
 1回の投与で2億円も
 医薬品は
 なぜ高い?
■2019年7月29日号
 アメリカの実相
 保護主義でも生き残れる日本企業

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2019年8月13日 (火)

幸せな職場の経営学(№5104)

日経ビジネス2019.08.12号の特集は
「見直せ、学歴分断社会
 先進企業は動いている」
▼PART1.一極集中、少子化の根本原因?
 日本にもある、見えない分断線--P.26
▼PART2.「大学出れば幸福」の神話崩壊
 アルコール依存、貧困化
 さまよえる大卒者--------------P.30
▼PART3.幸福度、低くない
 見直される
 非大卒型人生モデル------------P.34
▼PART4.人材不足解消への一歩
 学歴・経歴不問が社会を変える--P.38
▼地方人材生かす「超多様性企業」個人がより幸福になるため、企業がより発展するため、国が活力を取り戻すためにも、日本は「新しい学歴・経歴との向き合い方」を模索すべき時期にきている。P.41
■4~6月営業減益
 パナ、狂う稼ぎ頭の目算--------P.12
■幸せな職場の経営学
「働きたくてたまらないチーム」の作り方
著者が、人が幸せになるために必要な「4つの因子」を明らかにし、それを職場で高めるころにお重要性を説く。
「4つの因子」
1)「やってみよう!」(自己実現と成長の因子)
2)「ありがとう!」(つながりと感謝の因子)
3)「なんとかなる!」(前向きと楽観の因子)
4)「ありのままに!」(独立と自分らしさの因子)20190813

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2019年7月26日 (金)

消費者価値を創る本当のマーケティング(№5086)

Wedgeウエッジ8月号の特集は
「ムダを取り戻す経営」
~データ偏重が摘んだ「創造の芽」~です。
▼バブル崩壊から30年の時が流れたが、日本企業はかつての
勢いが取り戻せていない。
▼科学的アプローチに偏りすぎた日本企業P.14
「三つの過剰」に陥った平成の日本企業
今こそ共感や直感による経営を取り戻せ
▼組織内の多様な「物語」が新しい価値を生み出すP.18
▼「失われた20年」を凌ぎ「貯金」は潤沢
日本企業は今こそ未来への「種まき」をP.19
▼シェア・価格競争からの脱却P.22
ビジネスモデルの変革なくして
企業に未来はない
▼サラリーマン経営者の「強み」と「弱み」P.32
数字を見ても「やりたいこと」は見えてこない
消費者価値を創る本当のマーケティング201907258
■日経ビジネス7月29日号の特集は
「アメリカの実相」保護主義でも生き残る日本企業
Part.1.貿易摩擦を超えた戦い
   米国を覆う中国への恐れと戸惑い 
Part.2.トランプに効くクスリ
    企業も「米国市民」貢献を繰り返し発信
Part.3.米中はどこに向かうのか
   覇権国に挑む新興国、軍事衝突も

 

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2019年7月23日 (火)

日経ビジネス2019年7月号の特集記事(№5083)

■日経ビジネス2019年7月1日号の特集は
 「敵か味方か?BAT」
Part.1.配車、決済、ゲーム---日本も「IT中華圏」に
Part.2.中国、次の「BAT」計画生産、国家資本主義2.0
Part.3.中国脅威論の先へ、日本は見極める眼力を
■日経ビジネス2019年7月8日号の特集は
「再考、持たざる経営「在庫は悪」はもう古い」
プロローグ
    ラジコンカー2位、京商が息を吹き返した理由
    在庫が怖くない
    常識は変わり続ける
Part.1.「持つ、持たぬ」の損得勘定、
    店、人、物流、注目分野の3番勝負
Part.2.生き残りに問われる戦略
    「持つ」対象を見極めよ
エピローグ
    失われた「アニマルスピリッツ」
    さらばバブル後のトラウマ
    慎重だけでは成長しない
■日経ビジネス7月15日号の特集は
「もう失敗させないオープンイノベーション」
プロローグ
    オープンイノベーション拠点が続々、日立は中研を解放
Part.1.大企業に見るタイプ別オープンイノベーション実践例
Part.2.失敗させないオープンイノベーションのポイントとは
Part.3.ノーベル賞の本庄佑氏が警鐘、必要なのは共に創る覚悟
■日経ビジネス7月21日号の特集は「定番の作り方」
プロローグ
   商品のライフサイクル短く
   企業の命運決める定番
   成り立ちにくい時代に
Part.1.定番は進化し続ける、
    カルビー、うすしお味は14回変更
Part.2.ヤマハのSR 400、「変えない」ためのものづくり
Part.3.定番で相次ぐ販売終了「選択と集中」で加速
Part.4.「日高屋」パン屋名が追求する食べ飽きない味

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2019年7月17日 (水)

現代貨幣理論(MMT)とは?(№5077)

ニューズウイーク日本版7月23日号
スペシャル・レポート
「日本人が知るべきMMT」の目次・記事のタイトル(P.20~P.30)を記載します。
■P.21現代貨幣理論(MMT)とは?
アメリカや日本のように独自通貨を持つ国の場合、政府債務が
どれだけ増加しても債務不履行に陥ることはあり得ない。
返済に必要なだけ、通貨を新たに発行できるからだ。
債務残高を心配せず、雇用の増加という目的のためにいくらで
も財政政策を行うべき。
ただし供給不足によるインフレには注意する必要がある。
■P.20MMTは経済学に革命を起こす
■P.24どうやら(少なくとも)日本では国家財政の運営に携わる人々の間でも
MMTが検討に値する代替策と見なされているらしい。
■P.25日本は注目理論の究極の成功例か、
日本がMMTの有効性を実証している一部推進派の主張には大きな誤りがある。
■P.26借金天国などあり得ない
反論、MMT派の論じる財政赤字の際限なき拡大を許せば
アメリカもいずれ「ベネズエラ化」する
■P.28中央銀行が独立性を失う日
金融政策、左右のポピュリズムの圧力にさらされ金利の下限に縛らされて「通貨の番人」の役目を果たせず20190717  

 

 

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2019年5月27日 (月)

日経ビジネスの各号の特集テーマ(№5027)

日経ビジネスの各号の特集テーマです。
■2019.05.27号「欧州リストラの極意、復活した巨人たち」
■2019.05.20号「はじける?AIバブル、失敗の法則」
■2019.05.13号「シャープ、東芝、タカタにいた人の今、
          売られた社員20の運命」
■2019.04.29・5.6合併号「移動革命MaaS、世界が狙う新市場」
■2019.04.22号「強くなれる給料、日立、ユニクロ--あの企業も動いた」
■2019.04.15号「全てが変わる5Gインパクト」
■2019.04.08号「起業、失敗の後、『破滅』と『再起』を分けるのは」
■2019.04.01号「日産の正体」

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