2019年2月22日 (金)

ボイストレーニング「荒城の月」 「花」

朝はラジオ体操、夜は歴史博物館の講座へ。本日の歩数11903歩。
▼午後のボイストレーニングの個人レッスンでは「荒城の月」 「花(春のうららの隅田川)」のご指導を受けました。 大きな声で歌い、昨日からの疲れが吹っ飛びました。 マッサージより効果がありました。  
■なにわ歴博講座「大阪の考古学と東アジア」
日時:2月22日 18.30~19.45
演題:「古代東アジア家形の世界:埴輪、土器、明器」
講師:李陽浩氏
要約:発掘調査などで見つかる各種の家形モデルは、先史~古代建築の姿を考える際に重要な役割を果たします。
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2019年2月21日 (木)

未来を変える目標・SDGsの実践

桑蓬会 第390回例会
日 時:2019年2月21日(木)18.30--20.30
会 場:エルおおさか 608号室
発 表:会員・浅野宗克

テーマ:「未来を変える目標・SDGsの実践」

2019年の年賀状のあいさつ文に「未来を変える目標・SDGsの実践をしませんか」と印刷しました■「SDGsの狙いは、取組み手順は、事例紹介、SDGsウオッシュ対策はなど」を発表しました。■4グループに分かれ、SDGs取組み時の課題を話し合い、その結果を発表していただき、その後、熱心な質疑応答を行いました。2019022144 2019022142 Cq5damweb12801280 2019022156

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2019年2月20日 (水)

「一帯一路」の衝撃ジブチ・エジプト・ギリシャ

Wedge2019年3月号の特集は「一帯一路」の衝撃 ルポ 中国に飲み込まれるジブチ・エジプト・ギリシャです。
▼中国の巨大経済圏構想「一帯一路」は、圧倒的な資金力を背景にアジア、アフリカ、中東、欧州を結ぶ交通の要衝に楔を打ち込んでいる。赤く染まりゆく「海のシルクロード」。
▼シーレーンの要衝アフリカ・ジプチ
▼水上の要衝・スエズ運河を取り囲む中国
▼欧州の玄関港を支配する中国「トロイの木馬」と化すギリシャ
■〔週刊エコノミスト〕2月26日号は
〔特集〕キャッシュレス 徹底活用術 “戦国時代”さながら乱立 果てしなきサービス競争です。20190225_2 20190220wedge

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2019年2月19日 (火)

中堅・中小企業向けSDGsセミナー in大阪

中堅・中小企業向けSDGsセミナー in大阪
―SDGs時代のビジネス環境変化―
SDGs(Sustainable Development GOALs/持続可能な開発目標)は、2015年に国連が採択し、今ある様々な社会課題を解決しながら2030年にあるべき社会の姿を定めた国際的な目標です。
昨今、万博誘致の際にもSDGsがうたわれたことは記憶に新しいことと思いますが、各方面より注目を集めはじめています。
日 時::2月19日(火)13.30~15.35
場 所:ホテル阪急インターナショナル 6階 瑞鳥の間
開 会:ジェトロ大阪本部長 曽根 一朗氏
挨 拶:近畿経済産業局 局長 森 清 氏
基調講演:「SDGsとビジネスの今後」
       デロイト トーマツ コンサルティング 執行役員 羽生田 慶介 氏
   本日の要旨
   ●日本企業にとってSDGsとは何か
   ●今後「SDGsとビジネス」はどう変わるのか?
   ●SDGsによるイノベーションとは?
   ●中小・中堅企業はどうすべきか? 
講演:「アシックスのサプライチェーンCSR」
    株式会社アシックス CSR統括部 CSR・サステナビリティ部
     サプライチェーンCSRチーム 浦田 幸生 氏
   ●アックスのサプライチェーンCSR
   ●サプライチェーンCSRの方針
   ●監査と工場評価
   ●工場対象のCSRセミナー
   ●外部との協働
   ●透明性・情報開示
   ●最近の事例
講演:「進化するものづくりを支え続けるために」
    三共精機株式会社 代表取締役社長 石川 武 氏
   ●本業を持続成長可能にするために
     「採用」と「社会との共栄」が肝心
   ●SDGsの「17の目標」で、これまでの自社の活動を
     再整理・再認識する。
     →全ての活動の棚卸と再構築
     →新しい「課題」の発見
   ●SDGsの取組みについて他者と意見交換する
     →SDgsは世界共通言語、業種無関係、学生や
       子供とも同じ目線
     →定性的>定量的
■パネルディスカッション「SDGs主流化時代の中小企業戦略」
ジェトロSDGs研究会報告:
    早稲田大学政治経済学術院 教授 戸堂 康之 氏
モデレーター:早稲田大学政治経済学術院 教授 戸堂 康之 氏
パネラー:
   デロイト トーマツ コンサルティング 執行役員 羽生田 慶介 氏
    真和総合法律事務所 弁護士 高橋 大祐 氏
    ジェトロ・アジア経済研究所
    新領域研究センター法・制度研究グループ長 山田 美和 氏
    株式会社アシックスCSR統括部 CSR・サステナビリティ部
      サプライチェーンCSRチーム 浦田 幸生 氏
    三共精機株式会社 代表取締役社長 石川 武 氏
取組紹介:「関西SDGsプラットフォームの活動紹介」
    近畿経済産業局 通商部 国際化調整企画官 内海 美保 氏

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2019年2月18日 (月)

日経ビジネスの各号の特集テーマ

日経ビジネスの各号の特集テーマです。
■2019.02.18号「どこにある? ベストな人生」
■2019.02.11号「敗者の50年史、荒野に散らばる『至極の経営訓』」
■2019.02.04号「世界を動かす日本人 50」
■2019.01.28号「製造リショアリング、超高効率工場の逆襲、新興国に負けない」
■2019.01.21号「2019年 M&A大予測 武田、日立に続くのは」
■2019.01.14号「10年後のグーグルを探せ、世界を変える100社」
■2019.01.07号「会社とは何か、組織と働き方の未来」

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2019年2月17日 (日)

第1056回武藤記念講座

第1056回武藤記念講座
場所:「武藤記念ホール」
日時:3月9日(土)午後1時30分~3時30分
講師:公益社団法人國民會館会長 武藤治太氏
演題:「武藤山治と帝人事件」
http://www.kokuminkaikan.jp/chair/index.html

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2019年2月16日 (土)

「シェア」の国際規格を提案

「シェア」の国際規格を提案 経産省、国際会議で 情報保護など6項目
2019/1/18付日本経済新聞の記事からです。
▼経済産業省は民泊やカーシェアなどのシェアリングエコノミー(シェア経済)の国際規格づくりに乗り出す。シェア事業者が守るべき項目を原案として挙げ、6月の国際会議で議論する。2022年の規格発効を目指す。資産や情報を共有する際に起こるトラブル対応などに基準ができれば、国内外で利用者がサービスを安心して使うことができるようになる。
▼空いた時間や持ち物を他人と共有するシェア経済が急速に広がっている。国際標準化機構(ISO)でそのルール作りを進める委員会が発足。インド、中国、フランス、南アフリカなど13カ国が規格作りに参加するメンバーとして協力している。早ければ22年にも規格ができるという。
▼国際規格の原案にはトラブル防止や情報セキュリティーなど6つについて、消費者を保護するために事業者が守るべき項目として盛り込む。利用者と提供者双方に対する安全性や信頼性を高める仕組みを整える。

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2019年2月15日 (金)

前期難波宮のルーツ

なにわ歴博講座第3期「大阪の考古学と東アジア」に参加しました。
日時:2019年2月15日(金)18.30~19.45
会場:大阪歴史博物館 4階講堂
演題:難波宮のルーツを探して③ 北魏の洛陽
講師:大阪歴史博物館 村元健一氏
要約:
飛鳥時代の前期難波宮は、海外の先進的な技術により造られて王宮といわれています。▼そのルーツには諸説がありますが、近年、5・6世紀の中国南北朝時代の都城文化が朝鮮半島を経由して日本に伝わったと考える説が再注目されています。今回の講座では北魏の都として繁栄を極めて洛陽について取り上げます。
▼北魏洛陽はこれまでの中国王朝の都城を再生させる一方で、外郭を築き、都城の規模を飛躍的に大型化させた。隋唐都城の渕源という表現は、これまでの調査成果を見ても妥当なものと考える。
▼北魏と古代日本は直接の交流はなかった。しかし、日本が本格的に中国文化を受容した隋唐の渕源は北魏にあり、間接的に北魏の要素を受け入れたと考えることができる。
■15日の昼は、すでに60年以上の開催の32会の年1回の集いに蟹の宴としゃれ、互いに語り合い美味しい本場の味を賞味しました。阪急グランドビル28階「琴引き」にて、参加者6人。

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2019年2月13日 (水)

地図データ 日米連合、自動運転国内勢、GM系買収

「日米車大手が地図データ連合 ネット勢先行に危機感」
■日本経済新聞2019.02.13の朝刊一面記事からです。
▼トヨタ自動車・日産自・ホンダなどが出資するダイナミックマップ基盤(DMP、東京・港)は13日、米ゼネラル・モーターズ(GM)系の地図データ会社の買収に合意したと発表した。
▼自動運転に使う地図データは米国ではグーグルグループが、中国では百度やアリババ集団などが整備を進める。日米の自動車メーカーが後押しする連合の裏には存在感を増すネット大手への依存を避ける狙いがある。▼今回、買収に合意したのはGM系の米競合アシャー。金額は200億円弱とみられる。買収や地図整備の資金として、筆頭株主のINCJ(旧産業革新機構)、三菱電機などから最大220億円を追加調達する。ただし、買収完了には米政府の審査が必要となる
■13日の日本経済新聞社説は「RCEPの妥結急ぎ自由貿易圏広げよ」です。
▼日本、中国、インドなど16カ国による東アジア地域包括的経済連携(RCEP)の交渉が正念場を迎える。参加国は2019年秋の妥結を目指し、関税の撤廃・削減や知的財産権の保護などを巡る詰めの協議を急ぐ方針だ。▼米国を除く11カ国の環太平洋経済連携協定(TPP11)、日本と欧州連合(EU)の経済連携協定(EPA)に続き、広域の自由貿易圏をさらに増やしたい。▼参加国は立場の違いを乗り越え、早期決着に全力を挙げるべきだ。▼RCEPの交渉にはオーストラリアやニュージーランド、韓国、東南アジア諸国連合(ASEAN)も参加している。これが発効すれば、世界の国内総生産(GDP)と貿易額の約3割を占める巨大な自由貿易圏が誕生する。

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2019年2月12日 (火)

「新独占」 IT 7社で130億人(№4923)

「新独占」IT 7社で130億人 企業・個人・国家を翻弄 。日本経済新聞の2019年2月11日の記事です。
▼世界の情報と知識が一握りのIT(情報技術)巨人に集中する「ニューモノポリー(新独占)」が出現した。従来の独占禁止法では捉えきれない支配力が個人や企業に及び、国家との駆け引きが過熱する。だが縛りすぎれば、データがもたらすはずのビジネスの芽も摘みかねない。新独占をどこまで規制するのか。世界が悩む。
▼GAFAに中国「BAT(バイドゥ、アリババ、テンセント)」を加えた7社の総ユーザー数は単純合算で130億人と、世界人口を上回る規模だ。強大な経済圏に入ってしまえば、企業も逃れるのは難しい。

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