2020年4月20日 (月)

IBM Open Technology Summit 2020(№5352)

「IBM Open Technology Summit 2020 開催」
▼IBMは2月13日、東京・六本木のグランドハイアット東京でオープンテクノロジーに対するIBMの取り組みや最先端の活用事例などを紹介する「IBM Open Technology Summit」を開催した。
▼基調講演では、日本IBM 代表取締役社長執行役員の山口明夫氏とレッドハット 代表取締役社長の望月弘一氏らが登壇するパネルディスカッションが行われた。▼山口氏は、「日本IBMとレッドハットのチームワークによって、お客さまに高い価値を提供できるようになる」と発言。
▼望月氏は「1社だけで競争を勝ち抜くことはできない。いかにオープンであるか、いかにエコシステムを構築するかが、これからは鍵になる。レッドハットと日本IBMの2社が協業することで、日本の企業に対して新たな価値を届けることができる」とした。
■10.00~11.45
量子コンピューターの実用化、オープンなハイブリッド・マルチクラウド思考 〜未来のコンピューティングを実現するテクノロジーとアーキテクチャー〜
▼そうした新たなテクノロジーが次々出現する中で、われわれIBMはどこから来たのか、そして今どこにいて、どこへ向かうのか。
■13.00~13.45
デジタル変革 (DX)の成功企業から学ぶ、
AI活用の3つのポイント
本日の午後は、10時から13.45のセッションを録画で聴講しました。

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2020年4月15日 (水)

新型コロナウイルス対策のテレワーク急増(№5347)

Zoomって何?
■Zoomは、パソコンやスマートフォンを使って、セミナーやミーティングをオンラインで開催するために開発されたアプリです。セミナーの主催者から招待URLまたは、ミーティングIDを受け取ります。指定の時間に、その招待URLをクリックするか、ミーティングIDを入力するだけで、セミナーに参加できます。

■新型コロナウイルス対策のテレワーク急増により、米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ(Zoom Video Communications)が提供するビデオ会議「Zoom」の人気が高まっている。2019年12月は多くても1日当たりの利用者が1000万人だったが、2020年3月には2億人以上に増加したという。従業員の出社を原則禁止する措置をきっかけに、社内にテレワークを定着させる。また、大学ではオンライン授業は双方向のビデオ会議システム「ZOOM」を採用が進んだ。
■利用者の急増に伴って研究者などがZoomを精査するようになり、セキュリティーに関する問題が次々と報告されている。そういった報告に関する記事を読んで、「危なそうだからZoomを使うのをやめよう」と思っている人は少なくないだろう。
■Zoomに関するセキュリティー問題は多数報告されているが、代表的なものとしては以下が挙げられるだろう。
(1)Zoomの暗号化は強固でない
(2)Zoomのクライアントソフトに危険な脆弱性が見つかっている
(3)開催する会議の設定に不備があると第三者に「乱入」される
■セキュリティが心配なら試してみよう、Zoomに替わるビデオ会議アプリ5選 1)Skype
2)HouseParty
3)Signal
4)WhatsApp
5)Microsoft Teams

■Zoom:セキュリティとプライバシーの10のヒント
1. 常識を働かせる
2. Zoomへの登録には仕事用メールアドレスを使用する
3. 偽のZoomアプリケーションに用心する
4. 会議のリンクはSNSで共有しない
5. 会議はそれぞれパスワードで守る
6. 「待機室」を有効にする
7. 画面共有機能に注意する
8. できるだけWebクライアントを使用する
9. 「エンドツーエンドの暗号化」を文字どおり信じない
10. 人々が何を見て何を聞くかに思いを巡らす

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2020年1月31日 (金)

好きなこと“も”仕事にする パラレルキャリアという働き方(№5274)

インテックス大阪で開催のセミナー「営業×IT、AI×IoT」を受講しました。

■1/31[金]10:00~11:30【IT-S13】営業×IT

▼AIセールスの時代
~テクノロジーの活用で変わる営業現場~

(株)セールスフォース・ドットコム
常務執行役員 関西支社長 浦 和広 氏

▼営業の生産性向上を実現する「テクノロジー」×「科学的マネジメント」

ソフトブレーン(株)
取締役  木下 鉄平 氏

▼次世代型の営業自動化プロジェクトの立ち上げ方

(株)アイドマ・ホールディングス
代表取締役 三浦 陽平 氏

■1/31[金]12:30~14:00【IT-S15】AI×IoT

▼AIとIoTがもたらす近未来像
~1兆個のデバイスがスマートにつながると世界はどう変わるのか?~

アーム(株)代表取締役社長 内海 弦氏

▼インテリジェント社会実現を促すハイエンドシリコン産業基盤の構築
~IC/組込みAI開発と応用最前線の紹介~

上海ハイシリコン技術(有)
President ション・ウェイ 氏
 
▼エヌビディアのAI/IoT戦略

エヌビディア(同)
インダストリー事業部 事業部長 齋藤 弘樹氏

■大商夕学講座第6回
日時:1月31日(金)18.30~20.30
テーマ:「好きなこと“も”仕事にする パラレルキャリアという働き方」
講師:正能 茉優(しょうの まゆ)氏
 ハピキラFACTORY 代表取締役社長
 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特任助教

案内:私は今、慶應義塾大学在学中に立ち上げた自身の会社と、大手電機メーカーの会社員、そして、慶應義塾大学大学院で特任助教として、3つのお仕事をしています。 「パラレルキャリア」という働き方を実践している身として、また、そうした自由な働き方ができるひとを増やそうと学生を指導している身として、これからの働き方やキャリアの考え方について、お話しできれば幸いです。
■関連WEB:ハピキラFACTORY 202001312120200131222020013123

 

 

 

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2020年1月29日 (水)

5Gがもたらすデジタル変革の価値とは(№5272)

関西・情報セキュリティ・クラウド業務改革・AI・業務自動化展に参加しました。
Japan IT Week [関西] 基調講演
■1/29[水]10:00~11:30
【IT-K】デジタル化によるビジネス変革
演題:「5Gがもたらすデジタル変革の価値とは」
講師:シスコシステムズ(同)副社長 中川 いち朗氏

演題:デジタルトランスフォーメーションを乗り切るために必要なマインドセット
講師:日本マイクロソフト(株)業務執行役員 澤 円 氏

■1/29[水]12:30~14:00
【IT-S3】中小企業におけるセキュリティ対策
演題:情報セキュリティを巡る脅威の動向と中小企業が行うべき対策について

講師:(独)情報処理推進機構
   セキュリティセンター 企画部 中小企業支援グループ グループリーダー
   横山 尚人氏

演題:中小企業がITによる業務効率とセキュリティの両立を選択する方法

講師:(一社)日本ハッカー協会
   代表理事 杉浦 隆幸

■関連WEB:「情報セキュリティ10大脅威 2020」を1/29決定

■関連WEB:日経社説「SDGs経営で未来に選ばれる企業に」
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2019年5月20日 (月)

ものづくり現場でのIoT利活用の実態とは(№5020)

「ものづくりIoTセミナー2019 ひょうご・神戸」
◆日時: 2019年5月20日(月) 14時~17時
◆場所: クリスタルホール
◆講演 「IoTを活用した多品種少量生産」
        株式会社秋谷鉄工所 マネージャー  秋谷 直哉 氏 
◆講演 「IoTは人づくり」
    アスカカンパニー株式会社  代表取締役 社長  長沼 恒雄 氏            
◆ショートプレゼンテーション 「会社紹介とIoTへの取組み」
       株式会社大日製作所・専務取締役    橋本 智裕 氏
       株式會社丸十   代表取締役社長  松尾 將勝 氏
       太陽刷子株式会社 林 由聖 氏(プレゼン)・名越 亮仁 氏(パネリスト)
◆パネルディスカッション「ものづくり現場でのIoT利活用の実態とは」
     登壇いただいた5社をパネリストに迎えディスカッション。
◆ご案内「IoT・AI・ロボット導入補助金、今後のIoT関連事業について」
      新産業創造研究機構(NIRO)、神戸商工会議所
「IoT導入企業が、ユーザー目線でのIoT活用の実際を語る」の地元先進企業2社の講演と導入・活用中の3社が加わって、パネルディスカッシヨン形式でIoT導入に関わる生の声をお聞きし、勉強になりました。20190520iot8620190520iot8520190520iot87

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2019年2月 9日 (土)

リスクの最小化に向けた取組(№4920)

第1055回 武藤記念講座
会場:「武藤記念ホール」
日時:2月9日(土)13.30~15.30
講師:自由民主党サイバーセキュリティ対策本部長   高市早苗氏
演題:「リスクの最小化に向けた取組」
要旨:
海外送信元から日本国内へのサイバー攻撃は急増中で、一日あたり約四億七千万回も観測されている。特に、医療・航空・鉄道・自動車・安全保障分野へのサイバー攻撃は、私達の生命を危険に晒す可能性が高い。私達が家庭や職場で留意するべき点とともに、政府が急ぐべき法制度整備など、リスクの最小化に向けた対策を語る。
■ありがとうございました。あらゆるモノがネットにつながる「IoT」の普及よりも先に、セキュリティ対策を一段と強めなければならないと感じました。アメリカが日本のIoT製品に押す(脆弱)の烙印。アメリカ政府は、サイバー攻撃の防御力を高めるため、IoT製品の脆弱性情報を集める仕組みを強化しようとしている。しかし、このままでは日本企業にその情報は共有されず、サイバー攻撃のリスク管理力で他国企業に劣っていく可能性が高い。IoTの製品開発においては、大量のサイバー攻撃情報からリスクを想定して設計に組み込む必要があることだ。サイバー攻撃情報はアメリカでは国防総省、中央情報局、連邦捜査局が大量に保有しており、SC(セキュリティクリアランス)保有者はこれらと連携して開発に生かしている。しかし、日本企業は参画できていない。今後、設計段階で考慮しているサイバー攻撃のシナリオ数の差を品質として問題視された場合、日本企業は全産業で劣勢に回るだろう。
五輪を前に重要インフラに対して、巧妙化するサイバー攻撃や相次ぐシステム障害への危機感から安全性向上は喫緊の課題でしょう。事業者は一層の対策強化が不可欠になります。本日の講演では、タイムリーな課題をとり上げていただき、とても良い勉強をさせていただき感謝申し上げます。20190209200_ 2019020963

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2019年2月 8日 (金)

総務省が「IoT機器」の安全性を確認調査(№4919)

日本経済新聞2019年2月8日の記事によると
インターネットにつながった「IoT機器」の安全性を確かめるため、総務省が20日から調査を始める。ネットに直接つながったルーターや防犯カメラなどが対象だ。IoT機器はセキュリティー対策が不十分なものが多く、サイバー攻撃の温床になりやすい。政府が企業や個人の機器に一方的にアクセスすることは世界的にも異例で、丁寧な説明が必要だ。IoT機器はすでにサイバー攻撃の対象だ。情報通信研究機構によると、ネットに接続している国内のパソコンや機器が2017年に受けた攻撃は1台あたり約56万件で、12年の10倍になる。
防犯カメラや携帯型ルーターなどのIoT機器が半数を超える。
乗っ取られると、悪質なハッカーに操られる。米国では16年に、10万台以上から大量のデータを送りつけるサイバー攻撃が起きた。サーバーがパンクして通信障害が発生、ツイッターやアマゾン・ドット・コムのサービスが一時的に利用できなくなった。

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2018年4月 3日 (火)

Googleとアマゾン,宅内の陣、リビングの次は『玄関』(No.4609)

日経コンピューター3月29日号は「Googleとアマゾン,宅内の陣、リビングの次は『玄関』」の記事に目をひきました。
スマートホームをめぐる米IT2社の戦いが、リビングから玄関へと広がった。Googleは2018年3月中に、カメラ付きドアベル「Nest Hellow」を出荷。アマゾンは留守宅の鍵を開け商品を配達できる「Amazon Key」を始めた(011p)。
■特集1「さらば閑古鳥」
●さらば閑古鳥 「大量閉店」 時代を生き抜くIT活用策(022p)
●閉店ラッシュ、全国で 百貨店 ・ 銀行 ・ 書店…(024p)
●IT大手VS小売り 日米中で破壊戦(029p)
● 「店は限界」 のウソ 千客万来、6社が手本(032p)
●ネットが先、出店は後 変わる小売業の常識(038p)20180329329

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2018年3月23日 (金)

なりすましを撲滅する?「DMARC」(No.4598)

日経コンピュータ3.15号の特集は
 
■特集1
・メールが危ない 巨額詐欺、狙われる日本企業
・1割が被害、メール詐欺の実態
・先行3社のメール防御策
・会社を守る「DMARC」
 
■特集2
・RIZAPの挑戦 急成長を支えるデータ活用術
・インタビュー
 ライバルは高級ブランドのバッグ IT部員の給料、いくらでも上げる
・RIZAPグループ 社長 瀬戸 健 氏
 
■ニュース & リポートの興味ある記事
・百貨店の新たな「破壊者」現る、ストライプとソフトバンク
・乱反射「AWSやAzureを入れるな」、HPEとIBMが防御策
 

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2014年7月 6日 (日)

ビッグデータ利活用で企業競争力を向上させる(NO.3215)

7月の桑蓬会 第340回例会の案内です。

■日時:7月17日(木)18.30~20.30です。

■会場:エル・おおさか、608号室

■テーマ:「データ分析の効用 ~現状把握から将来予測へ~」

■発表者:市橋さん

201406215 ■「ビッグデータとは何か、特徴は?」「ビッグデータを活用して向上する企業競争力」など「ビッグデータ」についてWEB上の次の資料が参考になります。

■関連WEB情報:ビッグデータを活用して向上する企業競争力(IBM) 

■関連WEB情報:(1)ビッグデータとは何か(総務省)

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